国内株式投資のマネックス証券の評判・口コミ
投資家ノートでは、国内株式投資ジャンルでのマネックス証券を実際に利用した方から評判・口コミを集めています。実際に利用した方の国内株式投資のマネックス証券の評判・口コミを分析することで、あなたにあった証券会社が見つけます。口コミ・レビュー 件数4件
マネックス証券口コミ・レビュー回答者属性
| 回答者属性 | 分類 | 回答者数 | 構成比 |
|---|---|---|---|
| 性別 | 男性 | 4人 | 100％ |
| 女性 | 0人 | 0％ | |
| 年代 | 10代 | 0人 | 0％ |
| 20代 | 0人 | 0％ | |
| 30代 | 2人 | 50％ | |
| 40代 | 1人 | 25％ | |
| 50代 | 1人 | 25％ | |
| 60代 | 0人 | 0％ | |
| 70代以上 | 0人 | 0％ | |
| 投資経験 | 1年未満 | 1人 | 25％ |
| 1年以上～3年未満 | 0人 | 0％ | |
| 3年以上～5年未満 | 1人 | 25％ | |
| 5年以上～10年未満 | 1人 | 25％ | |
| 10年以上 | 1人 | 25％ | |
| 投資資金 | 100万円未満 | 2人 | 0％ |
| 100万円以上～500万円未満 | 2人 | 0％ | |
| 500万円以上～1000万円未満 | 0人 | 0％ | |
| 1000万円以上～3000万円未満 | 0人 | 0％ | |
| 3000万円以上～5000万円未満 | 0人 | 0％ | |
| 5000万円以上～1憶円未満 | 0人 | 0％ | |
| 1憶円以上～ | 0人 | 0％ | |
| 投資スタイル | 短期取引・短期運用 | 4人 | 57％ |
| 長期取引・長期運用 | 0人 | 0％ | |
| 決めていない・併用している | 0人 | 0％ | |
| 安全運用・保守的 | 1人 | 14％ | |
| バランス重視・分散投資 | 3人 | 42％ | |
| 積極運用・リスク志向 | 0人 | 0％ |
【国内株式投資】マネックス証券
0.00
8.1
トレードコストの安さ
7
投資の選択肢の多さ
9
ツールの使いやすさ
10
サポートの良さ
6
提供される情報の質の高さ
7
ずっと前に使っていた証券会社が吸収合併？されてマネックス証券になりました。ログインするとまず購入可能金額が表示され参戦可能か判断可能です。次に保有残高一覧画面では各銘柄ごとに現在値・平均取得単価が見やすく配置され、評価損益も一目瞭然で使いやすいです。現在の立ち位置を確認しつつ、すぐ右のボタンから買い付け若しくは売却が可能です。また、マネックス証券にも貸株制度があり、毎月貸株金利のお小遣いがもらえるのは地味に嬉しいです。
トレードコストの安さ
10
投資の選択肢の多さ
10
ツールの使いやすさ
10
サポートの良さ
7
提供される情報の質の高さ
8
お小遣い程度の予算で資産運用をしています。
投資の経験値を上げる為、もっぱら国内の現物株式に集中投資をしています。以前は1株の金額が安い銘柄を中心に投資していましたが、最近は企業の財務内容、将来性、事業環境、海外への進出状況を加味して投資先として選定しています。
マネックス証券は使い勝手が良いですが、ヤフーファイナンスの様に、チャートが一覧で表示されないのは少し残念です。
したがって、保有銘柄の値動きのチェックはマネックス証券で行い、ビジュアル的に値動きをチェックする場合はヤフーファイナンスを利用しています。
トレードコストの安さ
5
投資の選択肢の多さ
7
ツールの使いやすさ
8
サポートの良さ
8
提供される情報の質の高さ
6
マネックス証券は投資の選択肢の種類が多く、かつ情報の質が高いように私自身は感じました。ツールが分かりやすく、使いやすいので、初心者というかビギナーも安心して使用ができますし、サポートも充実しているという点からもおすすめの口座です。ただ、トレードコストはそこまで安くはないのかなと思いました。何よりも企業知名度があり、信頼性も高いので安全安心な取引が出来るという点がセキュリティ面でも安心できると思いました。
トレードコストの安さ
8
投資の選択肢の多さ
8
ツールの使いやすさ
9
サポートの良さ
9
提供される情報の質の高さ
9
手数料はネット証券なので大手証券会社に比べれば格段に安価です。NISAの登録をしていますが、株式の売買手数料が無料にしてもらえるので、税金も含めて売買利益および配当が完全に収入になる点が良いところです。投資先を選ぶのにもスクリーニング画面があり、投資費用、配当情報、上場先、割安スコア、RSIなど各種情報から条件検索出来て便利です。検索した投資先は、四季報が電子的に閲覧できるので投資先の判断の補助となります。